不動産購入にぴったりの時期とは？統計やライフイベントより考える

家を購入する場合、家族が増えたり子どもが独立したりするタイミングで、検討している人も多いのではないでしょうか。
しかし、家を購入するにしても高額なこともあり、なかなか決められません。
この記事では、どのタイミングが良いか、統計情報やライフイベントから不動産購入に適した時期やポイントを解説します。

不動産購入をする時期を統計から見る

この章では、家を購入するタイミングについて、年齢や年収など統計的に見ていきます。

年齢

不動産を購入する時期は、30代後半から40代前半が多いようです。
令和2年の統計データを見ると、初めて家を購入するタイミングは、30代が中心になっています。
不動産を購入する際に、住宅ローンを組む方がほとんどです。
住宅ローンは金融機関によって条件に違いがありますが、だいたいは組める年齢が20歳以上65歳未満となり、完済時年齢を80歳としています。
たとえば35年ローンを80歳まで完済するのであれば、45歳までに購入するのが良いと言えるでしょう。

年収

統計からみると、年収約700万円前後が購入を決めるタイミングに取れます。
令和2年の統計データを見ると、分譲一戸建て住宅が688万円、また分譲マンションだと798万円と家の種類によっても違いがあります。
統計のポイントとしては、平均世帯年収が家の種類で違ってくること。
今自分が置かれている状況で世帯としての年収を見てみましょう。
住宅ローンを利用する場合、返済計画を立てるためには現在の世帯年収を把握し、無理のない範囲で資金計画を立てることが重要です。

居住人数

居住人数では、2～4人と購入する住宅の種類によって違ってきます。
統計から見ると、注文住宅や分譲一戸建て住宅で4人、分譲マンションや中古一戸建て住宅になると3人になります。
居住する予定の人数を考えてみたときに、購入したいと思う家の種類をはっきりさせておいたほうが良いでしょう。

子どもの年齢

子どもの年齢からみると、妊娠中やまだ幼い場合が、購入するタイミングのようです。
結婚をして子どもがいる世帯の調査によると、約3割が乳幼児、約2割が妊娠中の頃に家を購入しています。
要するに、子どもがいる世帯のうちの半数以上が、生まれる前後で購入していることが分かります。
調査の内容によると、より子どもにとって安心安全で理想的な環境を考えて、購入を決めた方が多いようです。

貯金額

貯金額が1,500万円前後で購入を決める方が多いようです。
調査によれば4人に1人の割合で1,500万円貯めてから不動産購入を考えているようです。
実際に購入している場合の頭金を見てみると1,000万円前後になります。
そのため不動産を購入したとしても、500万円ほど貯金が残る状態で、考える方が多いと言えます。

不動産購入をライフイベントより見る

不動産購入を検討する時期は、結婚や出産などさまざまなライフイベントが、きっかけになっているようです。
この章では、家を建てるきっかけについてご紹介します。

結婚前後

単身から結婚を機に新生活をこれから始めるにあたって、不動産購入を検討している方も多いでしょう。
結婚する年齢にもよりますが、購入にあたって住宅ローンを組んだとして一般的な返済期間になる35年を考えた場合、働いている間に全額返せます。
無理のない返済プランを立てやすいのですが、若く収入がまだ少ない状況で住宅ローン審査に通らない可能性もあるのです。
転勤などこれからのことを考えると、不確定要素が多く、最適なタイミングとは言い切れないところがあります。

妊娠中

子どもを出産する前のタイミングで、不動産購入を検討する方もいるでしょう。
子どもが生まれると、なかなか身動きが取りにくく、まだ動きやすい内に家の購入をしたいと考える方も多いのではないでしょうか。
これから家族が増えることを考えるならば、まだ広さを決めにくい状況ではあります。
今まで共働きだった場合は、子どもが生まれてしばらくは完全に職場復帰しにくく、収入にそのまま影響が出てきます。
2人で住宅ローンを組む場合には、ライフスタイルの変化を見越して検討してみましょう。

子どもが成長し、小学校入学前の場合

「どんどん成長していく子どもに合わせて、個々に部屋を確保したい」「通ってもらいたい学校の近くに、引っ越しをしたい」などより良い環境になるような条件を考える時期です。
入学前に引っ越しすると、子どもにとって転校する負担がなくなります。
入学と同時に新しくおつき合いが始まるので、周りの方に溶け込みやすいでしょう。
しかし、学区にとらわれてしまうと、なかなか思いどおりに物件が見つからない可能性もあります。
子どもの人数などによっても、重視する内容が変わってくるでしょう。

子どもが独立

子どもの進学や就職、結婚など節目で自立して家を出るタイミングで、家を購入する選択肢も考えられます。
夫婦だけならコンパクトで無駄のない家がちょうど良いため、建築コストを抑えられます。
住み替えを考えなくても良いので、家を決めやすいでしょう。
しかしそれまで家を購入しないということは、家賃を払い続けてそのうえ思いどおりの住環境にはなりにくいところもあります。
また年齢を重ねてから住宅ローンを組むため、借り入れ期間も短い設定になる可能性が高く貯えも必要です。
老後の資金と合わせて、計画を立てる必要があります。

不動産購入を決断する前に検討すべきポイント

この章では家を購入するためにおさえておきたいポイントをご紹介します。

住まいの種類

家を購入するためには、タイミングだけでなく住宅の種類も検討するべきところです。
「一戸建て」「マンション」「新築」「中古」について、特徴をまとめました。
一戸建ては1棟で独立している建物になるため足音や日常的会話などの生活音、音響機器からの音などを気にせず生活でき、また音やにおいに関する近所とのトラブルも起こしにくいと言えます。
マンションではないため、修繕費や管理費が発生しません。
しかし、メンテナンスを定期的におこなう必要があるので、修繕費を考えて計画を立てなければなりません。
マンションは毎月修繕費や管理費を払うので、共用部分の維持管理や修繕をしてもらえます。
しかし、専有部分の修繕については居住者がおこなわなければなりません。
管理費や修繕積立金も決まっており、住宅ローンと合わせて支払う必要があるので、家計に負担のない範囲か確認しておきましょう。
新築の場合は、耐震性や防火性など住宅性能の基準をクリアしており、また最新のものが設置されているので故障しにくい点があります。
また、中古よりも住宅購入に対して、税制が優遇されていたり保証を受けやすかったりします。
中古の場合は立地の良いものが新築に比べて多く、自分の望みにかなった物件の選択肢が増えるでしょう。
また中古の場合、同じような立地やグレードの物件を新築より安く手に入れられます。
しかし、築年数が経っているため、修繕費や維持費がかかる傾向にあります。
中古物件を選ぶ際には、購入費用だけでなく、将来的な修繕費や維持費も考慮に入れ、全体的なコストを見積もることが重要です。

ローンの返済期間

住宅ローンを組むのなら、しっかりしたプランを立てて、返済をイメージしておかなければなりません。
無計画に住宅ローンを組んでしまうと、あとで支払いが出来なくなって、家を手放さなければならないかもしれません。
国土交通省が公表している令和元年度 住宅市場動向調査報告書では、一般的な返済期間が28年から34年足らずになっています。
たとえば30代で購入したとしたら、60代で完済になる可能性もあるのです。
また、年間返済額を減らすと返済期間も長くなってしまいます。
自身のライフイベントだけでなく、返済期間や年間返済額に無理がないか、考えてみましょう。

まとめ

家を買う時期はいつなのか、人によって考え方もさまざまあり正解はありません。
今置かれている状況やさまざまなタイミングからどのような家を購入するのか自身で考える必要があります。
家を購入したいと思ったその時が良いきっかけになるでしょう。